[ふるなび]おすすめポイントサイトキャンペーンAmazonギフト券還元率最大8％
ふるさと納税をしてAmazonギフト券がもらえる！「ふるなび」では、2021年1月31日まで最大8%のAmazonギフト券プレゼントキャンペーン開催中です。
「ふるなびトラベル」や「ふるなびクラウドファンディング」も対象です。
ふるなび主催のキャンペーンはもちろん、もうひとつ、ふるさと納税をする前に経由をすると＋αがあるお得な方法のことも紹介していきます。
ポイントサイト
「ふるなび」からのふるさと納税のお申し込みをポイントサイト経由ですると、「ふるなび」で獲得できるAmazonギフト券、決済するカード会社のポイントとは別に、ポイントサイトのポイントを獲得することができます。もちろん、ふるさと納税で寄付をした自治体からの返礼品も受け取れます。
1つのお申し込みで還元4重取り！
「Amazonギフト券」「カード会社のポイント」「ポイントサイトのポイント」「自治体の返礼品」
モッピーを経由して「ふるなび」でふるさと納税をすると、モッピーのポイントも獲得することができます。
モッピーは、新規入会で2,000ポイントを獲得できる入会キャンペーン開催中です！
モッピーのポイントは、1ポイント1円です。
Amazonギフト券
「ふるなび」では、各自治体にふるさと納税の寄付をすると、税金の控除とは別にAmazonギフト券コードがもらえます。
キャンペーンの適用には、ログインをしたあとエントリーが必要です！
現在のキャンペーンでは、「ふるなびクラウドファンディング」で寄付をした場合に、最大8％のAmazonギフト券コードがもらえます！
「ふるなび」では、寄付金額の最大8％のAmazonギフト券のプレゼントがあります！
| ふるなび | 最大8％ |
| カード決済 | 0.5〜2.0% |
| モッピー | 1% |
カード決済分は、利用するカードによって変動しますし、還元されるものは、ギフト券や異なるポイントではありますが、合計すると還元率は最大11%になります。
モッピーは、新規入会で2,000ポイントを獲得できる入会キャンペーン開催中です！
モッピーのポイントは、1ポイント1円です。
ふるなびトラベル
「ふるなびトラベル」は、ふるなび提案の旅行体験型のふるさと納税で、寄付をした自治体の対象ホテル・旅館でポイントを利用して宿泊ができるサービスです。
全国各地の自治体に寄付をすると「トラベルポイント」が発行されます。「トラベルポイント」は、寄付をした自治体の対象となるホテル・旅館で1ポイント1円として利用することができます。
「ふるなび」にログインをして、「ふるなびトラベル」で寄付をすると「トラベルポイント」が発行されます。
「トラベルポイント」は、20,000円以上の寄付から、その後は2,000円単位でお申し込みをすることができ2,000円ごとに600ポイントが発行されます。
| ふるなびトラベル寄付金額 | 発行されるトラベルポイント |
| 20,000円 | 6,000ポイント |
| 22,000円 | 6,600ポイント |
| 24,000円 | 7,200ポイント |
トラベルポイントは、無期限だから翌年に持ち越して積み立ても可能です。
ふるなびトラベルの寄付のお申し込みは、クレジットカードのみです。
「トラベルポイント」を利用できる宿泊施設は。1名6,000ポイントからあります。
「トラベルポイント」は、寄付をした自治体の対象となる宿泊施設内のサービス料金もまとめて利用ができたり、宿泊時の決済は現金・クレジットカードの併用もできます。
ふるさと納税とは
自治体への「寄付」です。
自分が応援したい自治体(地域)を選んで「寄付」をすると、その自治体(地域)から寄付のお礼として返礼品(地域の特産品など)が送られてきます。さらに、寄付をした金額の中から2,000円を除いた額が、翌年の税金から控除されます。
- 自分で自治体を選美、返礼品を受け取る
- 寄付金控除の手続きをする
- 税金の控除を受けられる
税金の控除には、申請が必要です。
寄附金控除の手続き
税金の控除を受けるには、「ワンストップ特例申請」や「確定申告」をする必要があります。
| 翌年に控除される税金 | |
| ワンストップ特例申請 | 住民税 |
| 確定申告 | 住民税 所得税 |
住民税と所得税は、控除の方法が異なります。
| 住民税 | 翌年6月から収める住民税が減額される |
| 所得税 | 翌年1〜4月に寄付者の口座に振り込まれる |
寄付金の控除を受けるには、原則として、寄付をした翌年3月15日までに確定申告をする必要があります。
確定申告を行う際には、寄附をした自治体が発行する寄附の証明書・受領書や、専用振込用紙の払込控（受領書）が必要です。
確定申告を行わなくてもふるさと納税の寄附金控除を受けられる制度もあります。
特例の申請にはふるさと納税先の自治体数が5団体以内で、ふるさと納税を行う際に各ふるさと納税先の自治体に特例の適用に関する申請書を提出する必要があります。
実質負担2,000円になる寄付限度額
2,000円という金額はふるさと納税で決まっている金額のため、必ず発生します。
寄付をした金額から2,000円を除いた金額が、翌年の税金の控除対象になるため、寄付金額が多いほどお得です。
寄付金額-2,000円=翌年の税金から控除
ただし、控除が受けられる上限の寄付金額は、納めている税金によって異なります。
寄付限度額は、ふるさと納税をする人が納めている税金の金額により異なります。
寄付限度額を超えて寄付をした場合には、2,000円を超える金額を負担することになります。
ふるさと納税の制度を上手く使ってお得に自治体を応援するためには、自分の寄付限度額を知っておくことが大切です。
寄付限度額は、家族構成や年収、すでに受けている税金控除の金額により決定します。
寄付をする年の12月31日までに、どこの世帯も現状からさまざまな変化がおこる可能性があるため、完全に正確な寄付限度額の算出はできませんが、家族構成や年収からおおよその寄付限度額を目安として知ることはできます。
[家族構成の確認ポイント]
- 配偶者がいるかいないか
- 配偶者がいる場合は配偶者控除があるかないか
- 子供がいる場合は高校生か大学生か
| 配偶者 | 配偶者控除 |
| 高校生 | 16歳から18歳の扶養親族 |
| 大学生 | 19歳から22歳の特定扶養親族 |
控除額に影響のある家族を確認したら、年収と組み合わせて、実質負担2,000円で済む1年間の寄付限度額を知ることができます。
年収は、手取りではなく、源泉徴収前の給与・賞与を全て合計した額面の金額のことです。
今年の年収は実際には1年が終わってみてはじめて確定するものですが、会社に勤めている場合には、毎年12月〜2月あたりに会社から渡される「源泉徴収票」の「支払い金額」という欄に、昨年の年収が記載されているのを参考に推測することができます。
上限金額までであれば何回寄付をしても2,000円を超える金額は翌年以降に税金から控除されます。
上記の表は、一般的な参考値となりますので、住宅ローン控除や医療費控除等、他の控除を受けている方、事業収入の方は限度額が異なりますのでご注意ください。
まとめ
「ふるなび」からのふるさと納税のお申し込みをポイントサイト経由ですると、「ふるなび」で獲得できるAmazonギフト券、決済するカード会社のポイントとは別に、ポイントサイトのポイントを獲得することができます。もちろん、ふるさと納税で寄付をした自治体からの返礼品も受け取れます。
1つのお申し込みで還元4重取り！
「Amazonギフト券」「カード会社のポイント」「ポイントサイトのポイント」「自治体の返礼品」
モッピーは、新規入会で2,000ポイントを獲得できる入会キャンペーン開催中です！
モッピーを経由して「ふるなび」でふるさと納税をすると、モッピーのポイントも獲得することができます。
「ふるなび」では寄付金額の最大8％のAmazonギフト券のプレゼントがあります！
| ふるなび | 最大8％ |
| カード決済 | 0.5〜2.0% |
| モッピー | 1% |
カード決済分は、利用するカードによって変動しますし、還元されるものは、ギフト券や異なるポイントではありますが、合計すると還元率は最大11％になります。
モッピーは、新規入会で2,000ポイントを獲得できる入会キャンペーン開催中です！
モッピーのポイントは、1ポイント1円です。
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